澤井豊のビジネスパーソンオンライン

ほとんどの家庭では「父親」が一家の大黒柱となって経済的に家計を支えていると思います。

そして、当の本人は自分はいつまでも家計を支え続けられる（ハズ）・・・と盲目的に信じこんでいます。

でも、実際にはいつどこで自分に不幸が訪れるか誰にもわからないし、家計を支える大黒柱が家族の誰よりも先にあの世へ逝ってしまうことだってあり得ます。

大黒柱とまでは言わなくても、高齢の天寿全うではなく家族の誰かが早期に逝去する・・・ということはすべての家庭においてあり得ることです。

私は、自分が４５歳のときに妻を病気で亡くし、そのときにこう自身に問いかけました。

もし、自分が倒れて「死んでしまったら／入院して働けなくなったら」残された子どもたち（当時高校生と中学生）はどうするのか？

特に「経済的に」どう生きていくのか・・・と。

私の場合は妻が先に逝ってしまったので自分の死を考えると不安がよぎるのは「子どもの生活」だけでしたが、大黒柱が先に逝った場合は「配偶者と子どもの生活」ということになります。

一家の大黒柱の立場にある人は、いつ自分に不幸があっても残された家族が経済的に辛い思いをしなくて済むように配慮しておく気持ちを持っていたほうが良いと思います。

むしろそれが一種の責任だと思います。

一般的には「生命保険」でまかなうことを考えると思いますが、生命保険金でまかなえるのは一時的な期間（せいぜい数年）にすぎません。

もっと長い期間を保証できるように配慮する意識が大事だと思います。

自分が死んでしまったら残された家族の生活はどうなるのか？

仮に数千万円の預貯金＋保険金があったとしても、それだけではとても足りない・・・（そもそもそれだけの金額を準備すること自体がかなりハードルが高い）。

まして借金なんてあったらもう目も当てられません。

住宅ローンは団体生命保険でローンを免除（完済）してもらえますが、せいぜいマイナスをゼロにするだけの話です。

その先の「プラス」を残す必要があります。

それができなければ、結局家族の生活を困窮させることになりかねません。

家族のために自分（大黒柱）ができる最善の方法を検討することが大事です。

仮に自分が死んでも最低限、子どもが社会に出るまでの間は金銭的に一切の不安や我慢が無いような状態を作り、可能ならばその先も配偶者が年金を受け取れる年齢まで就労して働かなくても生活に困らないだけの経済的環境をつくっておいてあげる・・・。

そうしたことを自分なりに考えてみると良いと思います。

それを助けてくれるのが「権利収入」という名の収入源の確保ですし、具体的には「家賃収入」という名目の収入源が得られるようにしておくことが手っ取り早い手法だと思います。

残された家族はしばらくは悲しむだろうけど、でも、経済的に困らないことに感謝してくれるハズです。

そのために、どんな権利収入源を、いつまでに、いくらつくるか？・・・という設計図、地図を描くことが大事になると思います。

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