45歳定年制/新浪剛史(サントリーホールディングス社長)

今から1か月ほど前に実施された経済同友会のセミナーで、サントリーHDの新浪剛史社長が、「『4545歳定年制』にして個人は会社に頼らない仕組みが必要だ」・・・といったことを発言し、その後SNSで炎上する騒ぎになりました。

 

翌日、新浪氏は「定年という言葉を使ったのはちょっとまずかったかもしれない・・・首切りをするということではまったくない」と、自身の発言を修正しました。

大手企業のそれなりに知名度のある方がそれなりの公の場で「45歳定年制が必要だ」と述べたことに賛否両論が集まったわけですが、どちらかと言えば「否」の意見がほとんどで、結局は「負荷がかかる側=その立場・境遇に置かれている人=従業員など」の猛反対に遭ったわけです。

 

ネット上で炎上したため新浪氏はその後発言を修正しましたが、実際のところ、その本音としてはやはり「45歳以上の(無用な)社員は必要ない」・・・といったところにあるような気がします。

 

経営者サイド(=雇う側)と従業員サイド(=雇われる側)とでは、同じ物事・出来事に対してもそのとらえ方が異なってしまうのは仕方のないことです。

 

雇う側は「社内環境を作る側」であり、雇われる側は「作られた社内環境に適応する側」です。

 

ダ―ウィンが言ったように「変化や環境に自分自身が適応していく」ことが、種の生き残りには必要です。

 

今はまだ一般的ではない「45歳定年制度」ですが、会社によっては実態としてすでにそれに近い状態になってきているところもあると思います。

 

つまり、制度としては「65歳定年」になっているけど、50歳の手前くらいからもう会社内での「必要社員/不要社員」の別が明確になっていて、ひとたび不要社員のレッテルを貼られた人は出世競争から大きく外れリストラ要員として人事部でチェックされてしまっている・・・ということです。

 

今は良くても、有事の際には真っ先に馘を切られる候補に挙がっている・・・ということです。

 

サラリーマンとして働く人は、今の自分の年齢と自分の存在価値を客観的に捉えて、自分の人生と家族の人生を守るために自分がどのように成長していかなければいけないのか?を適切に把握することが大事です。

 

ある日突然に思いがけないネガティブなことに遭遇しても、そのとき経済的に慌てることがないように今からその準備を行なって、自身のライフプランとマネープランを有効に活かしていく意識を持つと良いと思います。

 

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澤井豊オフィス澤井 代表

投稿者プロフィール

1964年、富山県生まれ。大学卒業後、大手株式専門証券株式会社に入社。学習塾を運営する未上場会社に転職後、会社を東証2部上場および東証1部上場に導く。人事・財務・IR・総務の経営リーダーとしてM&A、会社分割、グループ経営移行を行い、社員研修においては延べ1万人以上に実施。ライフプランに沿って経済的自由を得た後、会社を50歳にて退職。

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