女性が結婚相手に求める条件の一つとして「安定した経済力」があるとよく言われます。
つまり、毎月の家計をやりくりするに足りるだけの収入(給料)があること・・・です。
これは、結婚すると女性は外に出て働くことが減ることを見越しており、いずれ子どもが生まれて育児に専念せざるを得なくなることを何となく先読みしているからだと思います。
今でこそ男性が育児休暇を取るケースも増えてきましたが、でも世間はまだまだ女性(母親)が子育てをする・・・というパターンのほうが多く、女性が家事や育児などで自分の稼ぎがなくなることを一定の範囲内で想定しておくことが必要かもしれません。
そうした時期に母子(妻と生まれた子ども)の生活費の面倒をみてくれるだけの経済力がある、という担保が欲しくて結婚相手にそれなりの経済力を求めてしまう・・・ということがあるとも言えます。
それが担保されないと女性は家計の不足分を埋めるために子育て中も否応なしに働きに出なければいけなくなるので、そうしたことを男性に求めるのは必然だと思います。
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結婚して子どもを持つということは、「親として子どもへの資本配分をすることを決めた」のと同じです。
子育て、教育にかかる費用というのは、親から子への資本の分配(贈与)とも言えます。
そこで分配したお金は親に再び還元されることはありませんから、そういう意味では「贈与」といえるわけです。
その期間は子どもが生まれてから大学を出て社会へ飛び立つまでの約22~23年間です。
結婚をして子どもを授かるということは、こうした長期にわたるお金の移転があることだと知り、したがってそのための移転プランを早期につくっておくことも大事になると思います。
親が子に与えるのは「愛情と各種資源(資本)」と言え、その覚悟を親として持つことはとても大切なことだと思います。