澤井豊のビジネスパーソンオンライン

日本の高度成長期を生きた人たちは、高学歴で一流企業に就職することが典型的な人生勝ちパターンの代表格でした。

しかし、現在ではそれが通用しなくなっています。

良く言えば、すべての人にチャンスがある・・・です。

悪く言えば、すべての人がリスクを背負っている・・・です。

企業には６５歳までの再雇用義務や７０歳まで雇用を維持する努力義務が課されています。

それと合わせるように、公的年金の支給開始年齢を後ろ倒しにする動きもあります。

多くの人にとって公的年金は老後の生活を支える重要な糧ですから、これをもらえないとしたらその間は自ら就労して働くしかありません。

就労しないで済ませようとしたら、逃れる術は投資と貯蓄と扶養以外に道はありません。

投資と貯蓄で賄える人は自分の好きなように生きられます。

誰かの庇護の下で扶養状態にいられるなら同じく好きに生きられます。

でも、そうした状態にない（賄えない）としたら、人は年金を受給できる年齢まで身を粉にして就労するしか手はないわけです。

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年功序列が廃れたとはいっても、一般的なサラリーマンは年齢が上がるにつれて年収も徐々に増えていくのが通例です。

しかし、それもだいたいは５５歳くらいまでの話です。

それ以降は逆に急激に収入が減っていくパターンを想定しておく覚悟も大切です。

５５歳の役職定年と６０歳の定年（その後は再雇用）と人によっては二度にわたって給料を大幅に下げられます。

だからこそ、サラリーマンは若いうちに自社の６０歳以降の給与状態を調べておくことも大事だと言えそうです。

そして、それを自身のマネープランと照らし合わせて不足分をどう補うのかを検討しておく必要があります。

足りない分をあらかじめ把握し、用意しておけば、実際に定年の年齢になったときに慌てずに済みます。

では、どのように用意しておくのか？

→　やはり副業や投資活動によることが柱になります。

もしそれを否定するなら、十分に蓄えを得られるように社内で出世／昇給していくしかありません。

備えあれば憂いなし・・・とはよく言われる言葉ですが、実際そのとおりですし、サラリーマンは自社の６０歳以降の給与状態を調べて自分のライフプラン／マネープランと重ねて吟味しておくと良いと思います。

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