澤井豊のビジネスパーソンオンライン

「老後」というと、このブログを読んでいる世代の人たちには「まだまだ先」という感じがあると思います。

私自身もまだまだ先・・・というイメージは拭いきれません。

真剣に考え始めるのは昨今の時代環境では６０代以降・・・場合によっては７０代以降になってからなのかもしれません。

一般的な人はそれくらいの年代になるともう仕事をしていない（＝働いていない）でしょうし、収入源は公的年金だけとなっているでしょうから、そんな環境下に身を置くと人は「老後を真剣に考えないと・・・」と意識していると思います。

さらに言うと、その時点ではどちらかと言えば不安な気持ちのほうが強く湧いていると思われます。

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ところで、よく言われることですが、老後の生活費って毎月いくらくらい必要なのか？・・・という問いかけがあります。

すべての人はこれを自分にも質問しておくことが大事です。

答えは人によって異なりますが、金融広報中央委員会の発表数字によると、老後の１ヶ月当たりの最低予想生活費は約２７万円だそうです。

また、生命保険文化センターの調査によると、夫婦２人で経済的にゆとりのある老後生活を送るためには月額にして約３５万円必要だとのことです。

公的年金だけで２７万円～３５万円を受け取れる人なんてほとんどいないと思います。

逆に言うと、ほとんどの人の年金額は２０万円以下であり、したがってそうした生活を送るためには公的年金以外の収入を確保しておかなければいけない・・・です。

仮に毎月２０万円の年金を受け取ったとしても、上記データを信じるなら月にあと約１０万円以上は必要になるということです。

サラリーマンが定年後に何歳まで生きられるかは個人差がありますが、医療の進歩により「長寿化」が進んでいることを考慮すると人生１００年時代というのも決してありえない話ではありません。

むしろ、今４０代くらいの人は１１０歳・・・１２０歳くらいまで生きられるようになっているかもしれません。

仮に定年退職後３０年生きられるとしても、毎月の不足金額×３０年で単純計算すると（１５万円×３０年）、４５００万円もの不足額が見えてきます。

これは、あくまでも「年金以外に毎月１５万円が必要」という前提で計算した数字ですが、実際は突発的な医療費や長生きする年齢が伸びたり、世の中の物価高騰（インフレ）などを考慮すればさらに必要になるかもしれません。

経済成長によるインフレでなくても、「コスト高」や「円安」によって物価が今の水準とは大きく異なる次元になっている可能性は十分にあります。

私たちはもっと真剣に「自分の老後の資金」について考えておく必要があるのかもしれません。

６０代以降になってから考えるのと、４０代のうちに考えておくのとでは時間の有効性の差が大きくあります。

時間を味方にして少しでも早いうちから手立てを講じておけば、後に苦労するリスクも減ります。

老後はまだまだ先のことだと思っている人は多いと思いますが、そこをあえて真剣に・・・少なくても１年に一度くらいは・・・考えてみると良いと思います。

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